突然ですが、あなたの会社ではこのようなことが起こっていませんか?

 

上司のパワハラが原因でうつ病になる社員が多い!

 

・長時間労働で会社を辞めたいという同僚が多い!

 

休職する社員が年々増えている!

 

 

ここ数年、世間で大企業と言われているような会社でも、休職する社員が増えて深刻な問題になっています。

 

貴重な戦力である社員が次々と休職してしまったら、会社としては大損失です。

 

だから企業は、メンタルヘルス対策を強化しています。

 

厚生労働省の平成28年の調査によると、

 

メンタルヘルスケアに取り組んでいる事業所の割合は56.6%

 

と非常に高い水準でした。

 

ところがこのように高い水準でメンタルヘルス対策が行われているにもかかわらず、うつ病などの精神疾患にかかる人は増え続けているのです。

 

以下も厚生労働省の調査結果(患者調査)ですが、うつ病などの気分障害患者数の推移です。

 

 

これを見ると、精神疾患の患者数は増えていることが分かります。

 

つまり、多くの企業がメンタルヘルス対策をしているにもかかわらず、目立った効果が出ていないのです。

 

それはなぜでしょうか?

 

 

こんにちは、サラリーマンお助け村の村長です。

 

多くの企業がメンタルヘルス対策を実施しているにもかかわらず、心の不調を訴える社員が年々増え続けています。

 

その理由にどこにあるのでしょうか?

 

今回は、メンタル不調者が減らない企業の本質についてお話したいと思います。

 

メンタルヘルス対策を強化しても減らなかった休職者

 

以前勤めていた会社は、メンタルヘルス対策にとても力を入れていました。

 

理由は、うつ病など心の病にかかって休職する人がとても多かったからです。

 

当時、本社勤務の社員は約500人もいました。

 

しかし、その中で休職している人はなんと30人近くもいました。

 

率にすれば、6%になります。

 

これはかなり多い方ではないでしょうか。

 

実は、僕もその一人でした(^^;)。

 

 

当時の会社は、メンタル不調者を減らすためにさまざまなメンタルヘルス対策を実施していました。

 

例えば

・管理職に対してメンタルヘルスケアの教育研修をする

・社員に対してストレスチェックテストを定期的に受けさせる

・人事部が主体になって相談窓口を作る

・社外の医療機関と連携して、社員が相談しやすい環境をつくる

 

このような対策を次々に導入したのです。

 

しかし、メンタルヘルス対策を強化したにもかかわらず、心の不調を訴える社員の数は減りませんでした。

 

それどころか逆に毎年増え続けたのです。

 

その結果、企業にとてつもなく大きなダメージを与えました。

 

メンタル不調者の増加は、企業にとってダメージがでかい

 

会社は社員を大切な財産と考えているので、多くのお金を投資して社員を教育し、早く一人前に稼げるようにバックアップしています。

 

これはどこの会社でも同じですよね。

 

だから、社員がうつ病など心の病で働けなくなると、会社としては大損なのです。

 

例えば、こんなことでコストがかかります。

・代わりになる人材を探すのにお金がかかる(人材確保)

・休業している社員の生活費を負担する(生活保障)

 

また、コストがかかるだけでなく、代わりの人が見つかるまで業務が停滞する可能性が高く、その結果として売上が減ることもあるのです。

 

ダメージはそれだけではありません。

 

実は、企業の存続に関わるもっと大きなダメージがあるのです。

 

それは、離職率が高くなるということ!

 

その理由を説明します。

 

まず、心の病になる社員が多く出ると、休職する人が増えます。

 

厚生労働省の労働安全衛生調査によると、

 

メンタルヘルス不調で休職した人がいる事業所のうち、復帰した人がいる事業所は全体の51.1%とされています。

 

つまり、一度休職してしまうと、多くの人が復職できずに退職している現実があるのです。

 

また、厚生労働省のこころの耳によると、

 

うつ病の再発率は60%もあり、その後再発を繰り返すとさらに再発率が高くなると書かれています。

 

つまり、一度うつ病になると再発する可能性が極めて高く、その後、退職してしまう人が多いのです。

 

その結果、離職率が高くなるわけです。

 

離職率が高くなると、その情報がインターネットの口コミサイトに掲載されたり、企業情報を集めた転職サイトに掲載されたりします。

 

その結果、職場環境が悪い会社という評価を受けてしまいます。

 

そうなると新入社員の応募が減るので、人材の確保が難しくなるのです。

 

さらに、ブラック企業のイメージが定着してしまうと、その企業が販売する商品の売上も激減します。

 

つまりメンタル不調者を出すことは、

 

会社にとって存続の危機に関わる重大な問題になる

 

ということなのです。

 

勤めていた会社で実際に起こった結末とは

 

僕が勤めていた会社は、創業100年近い老舗企業で、世間からはホワイト企業というイメージをもたれていました。

 

しかしある時から、あまりに休職する人が続出しました。

 

すると世間では、

 

「あの会社はホワイト企業じゃないらしいよ、超ブラックらしい」

 

そういう悪いうわさがたくさん流れるようになりました。

 

その結果、会社の商品を買う人が減って売り上げが激減したのです。

 

また悪い評判が広まった結果、新入社員の応募数も大幅に減りました。

 

中途採用者を募集してもなかなか集まらず、結果として深刻な人手不足になったのです。

 

売上が激減して人手が全く足りない状態が続き、

 

わずか数年で大赤字を計上する企業に転落してしまいました。

 

メンタル不調者への対応をおろそかにしていたため、会社の経営が傾いてしまったのです。

 

その後、大胆なリストラが行われ、何とか倒産のリスクはまぬがれました。

 

会社がメンタルヘルス対策に本腰を入れたのはその頃からでした。

 

しかし先ほども書きましたが、メンタルヘルス対策に本腰を入れても休職する社員の数は減りませんでした。

 

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その真相について、説明します。

 

メンタル不調者が続出する企業の特徴

 

メンタル不調者が減らない企業には、共通した特徴があります。

 

それは、

・長時間残業が暗黙のルールとなって、改善されない

・業績を伸ばすためにパワハラもやむを得ない!という考えが定着している

 

こういう特徴があるのです。

 

例えば、長時間残業が暗黙のルールとなっているような企業では、

 

労働時間が長いことは美徳だ!と考える上司や先輩社員が多く、劣悪な職場環境が改善されることがありません。

 

もし、社員が長時間労働で身体を壊してしまっても、

 

「彼は身体が軟弱だったんだね」

 

と簡単に片付けられてしまい、悪循環が繰り返されるのです。

 

また、業績を伸ばすためにパワハラもやむを得ない!という考えが定着している企業では、

 

「いまどきこんなひどいパワハラがあるのか!」と思われる行為があっても、誰も注意しません

 

そのような会社では、パワハラを受けた社員だけでなく、その行為を見た社員もメンタル不調になることが多いのです。

 

そして、もう一つ大きな原因があります。

 

それは、

 

会社が本当の原因に向き合おうとしていない

 

ということです。

 

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具体的に説明します。

 

長時間労働の対策がうまくいかない本当の理由

 

長時間労働は、メンタル不調を引き起こす原因の一つです。

 

だから会社は、

 

・残業禁止令を出したり

・勤務時間を細かくチェックしたり

・強制的に休暇をとらせる

 

などの対策を打ってきました。

 

そういう対策は、大企業では比較的しっかりやっていると思います。

 

でも、根本的な問題は解決してなかったのです。

 

その理由は、

 

残業禁止令を出しても、そもそも一人当たりの仕事量を減らさなかった

 

からなのです。

 

建前上は「効率的に働いて残業せずに早く帰りましょう!」と会社は言います。

 

しかし実際は、定時に仕事が終わらない人がたくさんいるのです。

 

だから、

 

仕事を家に持ち帰ってやったり、休日に仕事をしたり

 

しているのです。

 

僕が勤めていた会社では、19時になると強制的に電灯が消されました。

 

これは、残業させないための措置です。

 

でもみんな仕事が残っています。

 

それでどうなったかというと、しばらくして誰かがまた電灯をつけるのです。

 

そうやって、こっそり会社で残業をしていたのでした。

 

消灯後、実際に早く帰ったのは管理職の人ばかりでした。

 

つまり平社員は、毎晩遅くまで残業していたのです。

 

でも残業したことが会社にバレると怒られます。

 

例えば

 

「キミの仕事効率が悪いからそうなるのだ」

 

と上司から言われて怒られるのです。

 

 

そして、反省文のレポートを書かされたりします。

 

これではたまりません!

 

なので、誰もがバレないように恐る恐るサービス残業をしていたのです。

 

まったくおかしな話ですね。

 

 

ある時、僕は上司に「実態はこうなっているんですが・・・」と相談したことがありました。

 

でも上司は、こう言いました。

 

そんなこと、経営陣はみんな知ってるよ!

 

げぇ!

 

そうなのです。

 

経営者はちゃんと知っているのです。

 

でも、見てみぬふりをしていたのです。

 

経営陣にしてみれば、記録に残る残業時間が減ればいいのです。

 

つまり、実際の残業時間が減ってなくても、記録に残らなければいいと考えていたのですね。

 

このような会社は、他にもたくさんあるのではないでしょうか。

 

つまり建前だけで残業禁止とか言って、根本的な対策には手をつけない会社です。

 

その結果、何も改善されないどころか、むしろ労働環境は悪化してしまうのです。

 

つまり、会社は表面的な対策を実行しても、根本的な対策には手をつけなかった

 

ということです。

 

これが、長時間労働の対策がうまくいかない本当の理由なのです。

 

パワハラ対策がうまくいかない本当の理由

 

上司によるパワハラは、メンタル不調を引き起こす一番大きな要因です。

 

僕が勤めていた会社でも、休職する人のほとんどはパワハラが原因でした。

 

当時会社には、部下をうつ病まで追い込むことで有名なパワハラ上司が数名いました。

 

そんなパワハラ上司の被害にあった社員は、ほとんどのケースで泣き寝入りをしていました。

 

そして、気がつくと会社を辞めていることが多かったのです。

 

やがて1年もすると社員の記憶から消えて、完全に忘れ去られてしまうのです。

 

悲しいですね。

 

実は、僕もその人でした(^^;)。

 

しかし、当時の会社が何もしなかった!ということではありません。

 

ちゃんと対策は打っていました。

 

例えば、管理職に対してパワハラ講習という名の研修を繰り返し行っていました。

 

この講習では、

 

どういう行為がパワハラに認定されるのか

 

ということについて、映像をみながら事例を一つ一つ説明していました。

 

でも僕の上司は、

 

パワハラ講習を受けた次の日から以前よりも激しくパワハラをするようになりました。

 

 

おそらく、講習を受けても自分の事として考えることができなかったのだと思います。

 

そもそもパワハラをするような人の人格は、根本的には変わらないものです。

 

だから、そのような講習をしても意味がないと思いました。

 

逆にもっと状況が悪くなる可能性もあります。

 

それは、パワハラ常習犯がパワハラ講習を受けると、証拠が残らないような形でパワハラをするようになってしまうからです。

 

つまり他の社員に気付かれないような形でパワハラをするのです。

 

だからやり方がどんどん陰湿になっていきます。

 

こういう負のスパイラルがあるため、会社がいくら管理職のパワハラ対策に力を入れても、心の病になる人は増えるのです。

 

また会社はパワハラ常習犯が誰であるのか!は、うすうす分かっていました。

 

でも、見てみぬふりをしていました。

 

何故でしょうか?

 

なぜ会社は、パワハラ常習犯を取り締まらないのか

パワハラで精神的にボロボロになった社員のほとんどは、

 

自分が悪いからだ!

 

と思い込む傾向があります。

 

だから上司や会社を訴えようと考える人はほとんどいません。

 

そうなってしまう原因は、

 

パワハラ上司からマインドコントロールを受けていたからです。

 

例えば毎日のように

・「お前は無能だ」

・「だからお前はダメなんだ」

・「どうして君はできないのかなぁ」

・「バカかぁ!お前は!」

 

などと言われ続けたら、誰でも頭がおかしくなってしまいます。

 

僕も、毎日のように人格否定された経験があります。

 

その事が繰り返されると、やがて誰でも自信を無くして、

 

すべて自分が悪いからダメなんだ・・・

 

と思い込んでしまうのです。

 

パワハラ常習犯の上司は、ターゲットとなる社員を見つけると

 

本人が自責の念にかられるように追い込むのがとてもうまいのです。

 

だからほとんどの被害者は、声を上げません。

 

そうなると、会社としては動けないのです。

 

またパワハラをするような人は

・社内ではそれなりに権力がある

・社外から実力を認められている

 

そういう人が比較的多いようです。

 

だから会社は、断固とした対応がとれないのです。

 

つまり、そういう力のある人を処罰すると、業務上大きな支障が出る可能性が高いからです。

 

これが、パワハラ対策がうまくいかない本当の理由なのです。

 

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僕が実際に目にした笑えない話

 

ところで、僕がいた会社では、こんな驚くべきことがありました。

 

その会社には、パワハラで部下をうつ病にまで追い詰めることで有名な課長がいました。

 

その課長のために、何人もの社員が辞めています。

 

僕がとても仲良くしていた同僚も、この課長が原因で会社を去ってしまいました。

 

でもその課長は順調に出世の階段を上り、なんと会社の役員にまで昇格したのです。

 

ところが、この時に驚くべきことがありました。

 

それは、役員に就任した時の担当が「メンタルヘルス管掌役員」というものだったのです。

 

これを聞いたとき、僕は腰を抜かしそうになりました。

 

なんとも信じられないような話ですが実話です。

 

多くの社員が会社に失望したのは言うまでもありません。

 

これでは、会社がどこまで本気でメンタルヘルス対策をしているのか、疑いたくなりますよね。

 

でも、このようなことが実際に起こっていたのです。

 

まったく笑えません。

 

ではどうすれば、心の病になる人が減るのか

 

心の病になる人を減らすには、どうすればいいのでしょうか。

 

一言で言えば、会社が本気になれるかどうかだけだと僕は考えています。

 

口先だけで「長時間労働はやめて早く帰りましょう」と言っても問題は解決しません。

 

本気で解決するには、

 

一人一人の社員が置かれた職場状況に会社が深く踏み込んでフォローする!

 

これしかないと思います。

 

パワハラ問題にしても、会社が本気になれば解決できると思います。

 

例えば、

 

もしある特定の部署の人だけが次々と会社を辞めていくならば、会社はその部署の管理者をまず疑うべきです。

 

しかし実際は、ある特定の部署の人間が何人辞めても、辞めた側の人間に問題があったとされていました。

 

これは、パワハラ上司がうまく社内を立ち回って自分に責任がないことをアピールしたためです。

 

未だに多くの会社では、このようなことが繰り返されているのではないでしょうか。

 

しかし会社は、そのようなアピールに惑わされず、真相がどこにあったのかをきちんと調べ断固として処罰すべきなのです。

 

問題は、その勇気が会社にあるかどうかです。

 

もし、あなたが現在お勤めの会社に本気で改善する勇気を感じられないのであれば、そんな会社は去るべきだと僕は思います。

 

もしこれから転職を検討するなら、まずこちらの記事をお読みください。

業界別・タイプ別で選ぶ【おすすめの転職サイト・転職エージェント】

おススメの登録先とその根拠が書いてあります。

 

まとめ

いかがでしたか。

 

ここ数年、長時間労働やパワハラの問題がよくニュースで報道されるようになりました。

 

その結果、「そういう事がまだ会社で起こっているんだ」という認識が、以前よりも世間に浸透したと思います。

 

でも認識は浸透しても、メンタル不調者の数は減っていません。

 

少しづつでもいいから状況が改善してほしいと心から思います。

 

最後までお読みいただきありがとうございました。

 

 

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